4月9日,県立総合技術研究所農業技術センター(東広島市八本松町)で水稲硫黄欠乏に係る検討会を行いました。
広島県では,平成28年ころから県東部を中心に水稲の硫黄欠乏症状が散見されるようになったことを発端に,県内における本障害の発生状況を把握するため,平成30年度に県内60カ所の水田についてモニタリング調査を行いました。検討会では,水稲の硫黄欠乏の研究に取り組まれている東北大学 菅野准教授を招き,近年の研究動向に係る講演と発生モニタリング調査結果を踏まえた今後の対応について助言をいただきました。
モニタリング調査の結果,水田土壌における可給態硫黄の目標水準を上回っていたのは60圃場中4圃場のみで,約5割の圃場で硫黄欠乏の発生が懸念される水準の圃場と判断され,硫黄欠乏の発生リスクのある圃場が県内に広く分布していることが分かりました。
菅野准教授からは,「硫黄欠乏による生育の遅延が収量向上のさまたげとならないよう,まずは水田土壌の可給態硫黄含量を目標水準レベルまで高めた上で,各種の収量向上に係る取組・技術導入を行って行く必要がある。」との助言をいただきました。
広島県では,関係団体と連携し,本障害の発生回避に向けた対策技術の現地実証に取り組むとともに,すでに本障害が問題となっている経営体に対しては,「育苗床土への石膏混和」や「硫黄を含む資材の本田施用」等の対策を指導していくこととしています。
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