事業の実施に当っては,本書の各章を参考にしながら,次の手順で環境配慮の検討を進めます。(図8【環境配慮ガイドラインの活用方法】参照)
なお,環境配慮技術については新しい知見をもとに常に更新していく必要があります。このため,最新技術の動向について情報収集に努め,事業に適用していくことが重要です。
要綱に基づき環境配慮チェック表を作成する際は,次の事項に留意します。
(1) 作成時期
事業の計画段階のなるべく早い時期に作成します。なお,記入したチェック表は設計段階
及び工事段階に引き継ぎ,各段階でチェックした内容に従って環境配慮を実施するとともに,
必要に応じて追加記入等を行います。
(2) 対象事業
要綱に定める大規模事業及び中規模事業。(小規模事業については,チェック表の作成は
行わなくてもよいが,「事業別環境配慮指針」に留意して事業を実施する。)
なお,大規模事業については,「庁内調整システム」により環境配慮について庁内で協議を
行います。
(3) チェック表の記載方法
○環境配慮指針適合表への記入は,事業の計画段階から次のとおり行います。
計画段階→設計段階→工事段階→
※配慮の必要がない事項は,該当する個別配慮事項の「配慮した段階」のチェック欄に「-」(ハイフン)を付ける。
※※ 「配慮した段階」のチェック欄は,計画時→設計時→工事時の各段階ごとに具体化・実施していけば,「計画」「設計」「工事」の各欄すべてに○印を付けることになる。
(4) 記載例