食品企業への凍結含浸やわらか食製造技術の導入
凍結含浸やわらか食の製造に必要な装置と酵素
製造に必要な装置
凍結含浸やわらか食の製造には，食品工場で使用される汎用の食品製造装置が利用できます。
加熱装置，冷凍冷蔵装置，減圧装置が必須であり，最終商品の販売形態によっては，レトルト装置や乾燥装置も必要となります。
食材の軟化に使用する酵素
食材の軟化に使用する酵素の種類は食材ごとに異なります。
いずれも酵素製剤メーカーから食品添加物として入手できます。
酵素製剤メーカーは各社が特性の異なる製剤を複数販売しています。
例えば，表記は同じペクチナーゼでも，各食材に対して分解に効果的なペクチナーゼとそうでないペクチナーゼが存在し，適宜選択して利用する必要があります。
凍結含浸法の技術利用の流れ
凍結含浸法の導入・実施には，原則，広島県との特許の実施許諾（ライセンス）契約が必要です。
契約時には一時金が，製造販売時には経常実施料の支払いが必要となります。
特許許諾契約締結後，希望する企業には技術の詳細について研修を実施しています。
また，必要に応じて，製造現場に出向いて製造工程の指導，課題解決も実施しています。
病院や介護施設の厨房調理，あるいは給配食サービス事業者等が凍結含浸調理を行う場合は，有限会社クリスターコーポレーションが販売する凍結含浸専用調味料「とろん」を使用することもできます。
この場合，広島県と特許実施許諾契約を締結する必要はありません。
詳細は，広島県立総合技術研究所 食品工業技術センターまでご相談ください（電話：082-251-7433）。
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