広島県高等学校教育研究会　養護部会

会長　井上　学（広島県立因島高等学校）
事務担当　小川　杏子（広島県立因島高等学校）
連絡先　0845－24－1281（広島県立因島高等学校）

組織図 (PDFファイル)(214KB)

会則 (PDFファイル)(129KB)

 研究目標等

 【達成目標】

健康課題解決に向けて自ら行動できる児童生徒を育成する。
児童生徒の健康課題に的確に対応するための専門的な知識と技術の向上を図る。

 【評価指標】

１ 養護実践を工夫した養護教諭の割合が70％以上となった。
２ 児童生徒の変容がみられたと感じた養護教諭の割合が70％以上となった。
３ 優れた実践を学び、自校の養護実践に活かした養護教諭の割合が70％以上となった。

研究の内容及び方法

〇保健教育及び保健管理領域における課題解決に向け、実践によって検証する。
〇地区活動における研究及び研修会、各校との情報交換、県教育委員会との連携を図ることにより、学校保健の推進に取り組む。
１ 研究大会の実施
    年１回、グループ研修及び講演会を実施し、養護教諭の資質向上に努める。
２ 研究委員会の開催
    年３回、各地区の研究内容及び評価指標等について協議し、情報の共有化を図る。また、指導主事と連携を図り指導助言を得る。
３ 各地区支部における研究活動
    令和６年度の研究テーマを「健康課題解決に向け主体的に行動できる児童生徒を育成する養護実践の在り方」とし、各地区において、児童生徒の発達段階に合わせて養護実践を行い、自らの健康課題を明確にし、主体的に解決していこうとする児童生徒を育成するための保健教育を実践し、検証する。

具体的な研究活動

１ 総会・研究大会・講演会
（１）期日：令和６年８月２日（金）
（２）場所：三原市総合保健福祉センター サン・シープラザ
（３）内容
 ア 総会
 イ グループ研修
   10名程度のグループに分かれ、テーマ「学校事故の予防と対策」について、各校の「これまで経験した学校事故」「事例から学んだこと、必要だった対策・事前指導、事後指導など」「他校の養護教諭に聞いてみたいこと」について情報共有を行うとともに、校内体制等について検討を行った。
  講話
     広島県教育委員会事務局 学びの変革推進部　豊かな心と身体育成課 健康教育係 指導主事 三塩 レナ
 ウ 講演会 講演「判例から学ぶ学校事故」
     講師 岡山大学大学院法務研究科　教授　南川　和宣　氏
 エ 成果
   ・初の試みだったグループ研修では、地区・世代を超えて情報共有ができ、事故に対しての判断や対応について、自身の対応の振り返りや知識の習得となる非常に有意義な時間だった等、肯定的な感想が多くあった。
   ・講演については、法の面から学校事故を見ることで、職務上の義務について学ぶことができた、これまでの自身の養護活動や学校体制を見直す機会としたい等の感想があった。
   ・事後のアンケートでは、「グループ研修の内容が養護実践に有益か」の質問に対して「ほぼ参考にできる」との回答が約83％にのぼった。

２ 各地区の研究活動
（１）西部地区支部
「緊急時の連絡体制の見直し＆熱中症の予防と対応」
   各学校の緊急時における連絡体制の様式を集め情報共有を行った。また、緊急時の応急処置についての研修会を行い、連絡体制について協議し、自校のマニュアルの見直しを図った。各学校の熱中症対策と実践について検討し、熱中症についての保健指導用資料を作成し、個別の保健指導に取り組んだ。
（２）北部地区支部
「援助希求的態度の育成～子どものSOSを見逃さないために養護教諭が出来ること～」
   心の健康に関する掲示物や保健だよりを作成し、各学校の実態に応じた養護実践を行った。生徒が心の健康に関する情報から学び知識を得て、自らの心の不調を主体的に解決していく等の行動変容があったか、事後アンケート等を通して検討した。
（３）南部地区支部
「保健室来室等の児童生徒への取組を通して」
   各学校の保健室来室者について集約と分析をし、児童生徒の実態に応じた指導教材の作成や保健指導を実践した。児童生徒が自らの健康課題に気づくことができたか、または望ましい行動を実践する等の行動変容があったか、事後アンケートや感想等を通して検討した。
（４）東部地区支部
「ＩＣＴ機器を活用した学校保健活動」
   養護教諭が、研修やＩＣＴを活用した保健教育や保健管理、組織活動等の学校保健活動事例について情報共有を行い、各学校の取組内容を検討した。また児童生徒の実態に応じて、ＩＣＴを活用した保健教育を実施し、自他の健康に興味・関心をもっているか、行動変容につながっているか、生徒観察やアンケート等を通じて検討した。

研究成果

研究集録「養護」第25号発行（令和７年３月末日発行予定）

参考：前年度の研究成果

研究集録「養護」第24号発行