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広島県高等学校教育研究会 保健体育部会

広島県高等学校教育研究会保健体育部会

会長 柏 裕美(広島県立向原高等学校)
事務担当 小柳 洸(広島県立廿日市高等学校)
連絡先 0829-32-1125(広島県立廿日市高等学校)

 組織

 会則

 研究の目標等

保健体育科における主体的 ・ 対話的で深い学びの視点からの授業改善について研究する。

 研究の内容及び方法

現行学習指導要領における男女共習の評価について研究する。
・県内各地区で研修会(研究授業)協議会等を実施する。
・各地区で実施した研修会で明らかになった成果と課題について、メール・オンライン等を利用し県全体で共有する。
・県教育委員会のホームページに研修会等の内容を掲載し、部会員の授業改善の参考資料とする。

 具体的な研究活動

1 第1回総会及び研究大会
 (1)期日:令和5年7月3日(月)
 (2)場所:広島県東広島市市民文化センター アザレアホール

2 公開研究授業
 (1)広島西地区
     ア 期日:令和5年11月24日(金)
     イ 場所:広島県立五日市高等学校
     ウ 内容
        ・教科等:保健体育・体育(単元:E球技 ネット型(バレーボール))
        ・授業者:広島県立五日市高等学校 教諭 高木 優子
           「保健体育科」学習指導案 (PDFファイル)(374KB)
     エ 成果:
        ・男女共習における学習の工夫を取り入れた授業で、男女共習の在り方や観点別評価方法の点で
           大変参考となるものであった。
     オ 参加者数:14名
 (2)呉地区
     ア 期日:令和5年11月10日(金)
     イ 場所:広島県立呉宮原高等学校
     ウ 内容
        ・教科等:保健体育・体育(単元:E球技 ネット型(ソフトテニス))
        ・授業者:広島県立呉宮原高等学校 教諭 加藤 顕成
     エ 成果:
        ・男女で話し合う場面を設定するという工夫がなされていたことで、他者の考え方を理解し、
           課題解決のために協働して学習することができ、深い学びへとつながることができていた。
     オ 参加者数:8名
 (3)福山地区
     ア 期日:令和5年11月16日(木)
     イ 場所:広島県立福山誠之館高等学校
     ウ 内容
        ・教科等:保健体育・体育(単元:E球技 ベースボール型(ソフトボール))
        ・授業者:広島県立福山誠之館高等学校 教諭 福永 裕也
     エ 成果:
         男女に分けてのゲームではあったが、それぞれが楽しめるようなルールの工夫や、安全面に配慮した
         ルール設定の工夫があったことで、全員が楽しい授業だったといえる。
     オ 参加者数:8名
 
    〇男女共習における学習評価に関する研究報告書 (PDFファイル)(166KB)(広島県立福山商業高等学校 教諭 佐藤 瑞江)

 研究成果

​    男女共習では生徒の安全面を確保し、試合をするにあたって生徒がルールメイクし、全員で共有し、納得した上で行うと、多くの生徒が「体育の授業が楽しかった」と授業後の振り返りに答えていたことが挙げられる。これは「全員が楽しい体育の授業」の要素の一つであると考えられる。
    評価について、知識・技能だけでなく思考・判断・表現、主体的に学習に取り組む態度を総合的に評価することに重きを置き、差が出にくくすることが大切と考える。また、男女共習であれば、準備体操からゲームまで全てにおいて男女で一緒にしなければならないのではなく、身体的接触がある種目や危険が考えられる種目においては別習を行うなど柔軟に取り組むことで、生徒や教員の不安感も減り、安心して体育の授業に取り組むことができると考えられる。
    また、実技を男女で行うことだけでなく、呉地区の取組のように、一つの議題に対して男女で研究するという指導方法は、男女共習の取組として広がることが望ましい。

 その他

 1 令和5年度広島県高等学校教育研究・実践合同発表会
 (1)期日:令和6年2月9日(金)
 (2)場所:オンライン
 (3)内容:県内の保健体育教育に携わる教職員が参加し、課題別研究の実践発表を行った。

 参考:前年度の研究成果

    令和4年度の研修会では、広島県教育委員会指導主事 辻修平氏を講師として招聘し、「新学習指導要領における男女共習の実際」について、講義及び実技研修を行った。参加者全員で授業づくりのイメージを共有し、明日からの授業にいかすことができる内容となった。
    また、本部会の活動をより活性化していくために、オンラインではなく対面での研修を増やす方がよいと感じ、来年度以降の課題となった。​

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