【目次:検索方法】
二次保健医療圏とは、地域における基本的な保健医療体制の整備から、全県的な高度・専門医療の確保まで、それぞれに必要とされる機能の整備と医療資源の有効活用を図るために設定する「圏域」のことです。市町を単位とする「一次保健医療圏」、保健医療の基本的単位としての「二次保健医療圏」、全県を単位とする「三次保健医療圏」があり、「二次保健医療圏」は県内に7圏域が設定されています。
ここでは、各圏域に属する市町を明示していますので、お住いの地域に応じて医療機関を検索していただくことが可能です。
肺がん医療ネットワークでは、検診・検査、診断治療、総合診断治療、フォローアップ治療という4つの機能について、一定の機能を有する医療機関が参加してネットワークを構成しています。
ここでは、4つの機能ごとに医療機関を検索することが可能です。
1、2 のいずれかを満たし、かつ、3 ~ 6 を全て満たしていること。
- ヘリカルCT装置を有し、かつ肺がん診療について一定資格※ を有する読影医が常勤している。
もしくは一定資格を有する読影医に読影を委託している。
※ 日本呼吸器学会専門医、日本医学放射線学会専門医又は日本呼吸器外科専門医合同委員会専門医
- ヘリカルCT検査を外部委託しているが、 肺がん診療について一定資格※ を有する医師が常勤して検査結果を読影している。
※ 日本呼吸器学会専門医、日本医学放射線学会専門医又は日本呼吸器外科専門医合同委員会専門医
- 可及的低線量(ALARA: As Low As Reasonably Achievable)のCT検診・検査が実践できる(外部委託実施を含む)。
- 自施設あるいは委託施設のCT検診・検査の被曝線量の把握ができる。
- CTを受けることのリスク・ベネフィットを説明できる。
- 検診・検査受診者数と結果について定期的に報告(公開)することができる。
※ 当該ネットワークにおける「1 検診・検査施設」の対象者は、(1)高齢者・喫煙などの肺がん危険因子を有する人、(2)症状がある人、(3)地方自治体による肺がん検診及び職場検診で異常を指摘された人のいずれかである。
7 ~ 20 を全て満たしていること。
- 検診機関への精密検査結果のフィードバック等を実施し、がん検診の精度管理に協力する。
- 「3 総合診断治療施設」、「4 フォローアップ治療施設」と診療情報や治療計画を共有するなどの連携が可能である。
- がん診療に従事する医師が、広島県がん対策推進計画に基づく「緩和ケア研修」を修了している。
- 年間の原発性肺がん入院患者数が、50人以上である(重複を除く)。
- 原発性肺がん手術を実施している。
- 年間の気管支鏡検査実施数が、20例以上である。
- 日本呼吸器学会専門医が常勤しており、かつ、日本医学放射線学会専門医、日本放射線腫瘍学会認定医又は呼吸器外科専門医合同委員会専門医のいずれかが勤務(常勤又は非常勤)している。
- セカンドオピニオンやがん患者及び家族等からのがんに関する相談に対応できる。
- 病期診断の方法として、ヘリカルCT検査、MRI検査、超音波検査が実施できる。(放射線治療については他施設との連携(委託)での対応可)。
- 組織若しくは細胞診断の方法として、喀痰細胞診、経気管支的採取、経皮的採取、胸腔鏡下生検及び開胸生検が実施できる(胸腔鏡下生検及び開胸生検は外部委託実施を含む)。
- 病理診断が実施できる(外部委託実施を含む)。
- 放射線治療及び化学療法による治療が実施できる(放射線治療については他施設との連携(委託)での対応可)。
- 外来化学療法加算届出受理医療機関である。
- 緩和ケアチームを配置している。
21 ~ 36 を全て満たしていること。
- セカンドオピニオン外来を設置している。
- 検診機関への精密検査結果のフィードバック等を実施し、がん検診の精度管理に協力する。
- 「2 診断治療施設」、「4 フォローアップ治療施設」と診療情報や治療計画を共有するなどの連携が可能である。
- 相談支援の体制を確保し、情報の収集・発信、患者・家族の交流支援等を実施している。
- がんと診断したときから緩和ケアが実施できる。
- がん診療に従事する医師が、広島県がん対策推進計画に基づく「緩和ケア研修」を修了している。
- 年間の原発性肺がん手術件数が、40例以上である。
- 年間の気管支鏡検査実施数が、100例以上である。
- 日本呼吸器学会専門医、日本医学放射線学会専門医、日本放射線腫瘍学会認定医、呼吸器外科専門医合同委員会専門医、日本病理学会専門医及び臨床腫瘍学会会員が全て常勤している。
- 病期診断の方法として、ヘリカルCT検査、MRI検査、超音波検査が全て実施できる。
- 組織若しくは細胞診断の方法として、喀痰細胞診、経気管支的採取、経皮的採取、胸腔鏡下生検及び開胸生検が実施でき、かつ、病理医が常勤している。
- 術中迅速病理診断が可能である。
- 放射線治療装置を有する。
- 手術療法、放射線治療及び化学療法による集学的治療が実施できる。
- 外来化学療法加算届出受理医療機関である。
- 緩和ケアチームを配置している。
37 ~ 38 を全て満たしていること。
- 肺がん治療について、「2 診断治療施設」及び「3 総合診断治療施設」と診療情報や治療計画を共有するなど連携※ している。
※ 「2 診断治療施設」及び「3 総合診断治療施設」が、肺がんに関する地域連携パスを整備している場合は、それを用いてフォローアップ治療を実施する。
- がん診療に従事する医師が、広島県がん対策推進計画に基づく「緩和ケア研修」を修了している。